【転職・退職を考えたら】まずするべきことまとめ

1. 転職先探し

2. 院長・上司へ相談

3. 退職時期の決定

4. 引き継ぎ

「この歯科医院で働き続けるか悩む」「ずっとこのままで良いのかな？」と思ったら、まずは転職先となる歯科医院を探してみましょう。

「短期間で効率良く転職を進めたい」と本気で転職を考え始めた方には、人材紹介サイトがおすすめです。登録すると専門のアドバイザーが就き、転職をサポートしてくれます。転職サイトのように自分で転職先を見つける必要は無く、希望の条件を伝えればそれに合った歯科医院を紹介してもらえます。その他面接の日程調整や条件交渉なども行なってくれるため、望み通りの転職先に出会える可能性も高いです。　歯科求人ラボ　https://shika-labo.com/service.html

なお悩み始めたからといって、すぐに職場で転職の意思を表示する必要はありません。むしろ悩んでいる段階で院長や上司へ相談すると、止められることがほとんどでしょう。自分の本当の思いや働き方と向き合うためにも、まずは自分で考えることをおすすめします。

転職の目処が立ったら、退職の意思を院長・上司へ伝えましょう。直属の上司がいればその人に伝えます。転職先が決まってから伝えても良いですが、退職の意思を伝えてから退職まで少なくとも1ヶ月はあくようにします。歯科衛生士が1人退職するとなると、歯科医院側も新しい歯科衛生士を採用しなければいけません。また患者さんや業務の引き継ぎ、必要な手続きなどもあるため、可能であれば3ヶ月前など余裕を持って伝えられると良いでしょう。急な退職は他のスタッフへ負担をかけ、円満退職が難しくなります。

勤務している歯科医院で退職の意思を伝えたら、退職時期を具体的に決めていきます。先に転職先での勤務開始日が決まっていると、退職時期も決めやすいです。退職してから転職活動を始めるのであれば問題ありませんが、基本的には歯科医院に勤務しながら転職活動を行う人がほとんどでしょう。そのため転職先の歯科医院でも、相談すれば勤務開始日を調整してもらえることが多いです。人材紹介サイトに登録した場合はアドバイザーに相談したり、余裕を持って退職手続きが進められるよう採用面接のときに伝えたりしてみましょう。

退職が決まったら、担当している患者さんや業務の引き継ぎを行います。誰に引き継ぐかは上司と相談して決めましょう。患者さんの引き継ぎは、口頭だけでなく一緒に処置やTBIに入って引き継ぐことが多いです。歯科衛生士と患者さんの間に信頼関係ができている場合、担当が変わることに嫌悪感を示す患者さんもいます。退職する歯科衛生士は、患者さんに謝罪やお礼を伝えるだけでなく、引き継いでくれるスタッフの名前や自信を持って引き継げる旨を伝えると患者さんも安心して受け入れてくれるでしょう。

業務の引き継ぎは、引き継いでくれるスタッフと時間を合わせ、お互いの時間があるときに行います。お互いが忙しく、なかなか勤務時間中に引き継ぎを行う時間を取れないことも。その上、引き継ぎの機会は1回きりであることも少なくありません。ゆえにマニュアルなどがあれば、退職者があらかじめ印刷し渡しておくと親切です。引き継いでくれるスタッフがあらかじめ目を通しておきイメージが付いていれば、短時間で行われる引き継ぎもスムーズに進むでしょう。

1. 退職届の提出

2. 健康保険証の返却

3. 白衣など備品の返却

4. 通勤定期券の清算

5. 失業保険の手続き

企業や病院に勤めているなど、職場によっては退職届の提出を求められることもあります。退職届は退職の1ヶ月前を目処に提出します。歯科医院やクリニックでは提出の必要が無いことも多いですが、直前になって提出することの無いよう、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

職場で指定の健康保険に加入している場合は、退職に伴って健康保険証を返却する必要があります。退職後すぐに就職しない場合は、国民健康保険（国保）へ加入したり、以前の職場で加入していた健康保険に「任意継続」として加入し続けたりすることもできます。任意継続の場合は任意継続者用の健康保険証を使用します。そのためいずれにしろ健康保険証の返却は必要であり、退職後決められた期間の間に速やかに手続きをすることが必要です。

なお健康保険証は医療機関にかかるとき、費用負担を軽減するために必要なもの。退職した翌日から新しい職場に勤務するなど、退職日と転職日が近ければ退職日に返却しても問題ありません。しかし退職後一定期間休んでから新しい職場に勤務するという方は、その間に医療機関へかかる可能性がありますよね。そのため新しい職場で健康保険証を受け取ってから、以前の職場の健康保険証を郵送で返却するという方法もあるので確認しておきましょう。

白衣やネームプレート、カードキーなど、職場から借りて使用していた物は全て返却します。勤務先の費用で作成した自分の名刺や、同じく勤務先の費用で購入した本・雑誌なども返却する必要があります。備品はロッカールームや控え室だけでなく、自宅に持ち帰っている可能性も。普段使用しているものを一度確認しておきましょう。

また業務上のデータが入っているUSBなどがある場合も忘れず返却します。個人情報が入っていなくても、持ち帰ることで大きな問題になることがあります。日頃からUSBなどに保管せず、データを持ち帰ることのないよう工夫できると良いですね。

通勤定期券は退職日当日までに清算しておきます。なお例えば10月1日に通勤定期券を6ヶ月分更新し3月31日まで使用できるとしても、1月31日で退職することになるかもしれませんね。その場合は2・3月の2ヶ月分の交通費は、手続きをすれば駅で返金してもらえることが多いです。

職場からあらかじめ6ヶ月分の交通費を支給されている場合、返ってきた2ヶ月分の交通費を勤務先へ渡すべきかどうかは職場によります。就業規則に記載されていることも多いため目を通しておきましょう。なお就業規則に書かれていない場合は返す必要の無いことが多いです。

上記のような場合は国から失業手当を受け取ることができます。もちろん退職すれば自動的に受け取れるわけではなく、自分で管轄のハローワークへ行くなど手続きが必要です。手続きには退職を証明する書類などが必要なため、退職日までに職場で書類を用意してもらう必要があります。

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