歯科衛生士の退職率が低い職場とは？実際に退職率が低い職場の例

条件や待遇だけでなく、スタッフの仲が良く雰囲気が良いなど、働きやすい職場はスタッフの退職率も低いもの。雰囲気などは実際に働いてみないとわかりづらいですが、歯科衛生士の退職率でその見極めが可能になることもあります。

では条件・待遇面以外で、歯科衛生士が働きやすく退職率の低い職場とはどのようなところなのでしょうか。実際の例を参考に、退職率の低い歯科医院の特徴をまとめました。

①ルールやこだわりが強すぎない

開業歯科医院は院長のこだわりが全面に出やすく、働くスタッフは共感を強いられることが多いです。
言葉では共感を強いられなくとも、院内や業務ルールとして表れることもあります。

もちろん院長の思いに共感したゆえに選んだ職場であれば、なんら問題は無いでしょう。しかし共感できず頑張って合わせていると、長くは持ちません。

開業歯科医院は全国に数多くあり、歯科衛生士は退職してもすぐに転職先が見つかるもの。そのため我慢して合わせ続ける必要もありません。 そんな中で、業務ルールや院長のこだわりが強すぎない歯科医院もあります。

もちろん院長は開業に多くの時間と手間をかけているので、こだわりが全く無いということはありえません。

しかしそのこだわりが強すぎず、働くスタッフのことも考えたものであれば、歯科衛生士も働きやすいですよね。こだわりすぎず臨機応変に動いてくれる歯科医院であれば、多くの歯科衛生士から共感を得やすいです。

職場や院長の考えに共感しながら働くというのは居心地が良く、退職につながりにくいもの。「歯科医院の成長に貢献したい」と心から思えるスタッフも増えていくでしょう。

 

②分野が幅広く限定していない

ルールやこだわりが強くないことにも通じますが、診療科や扱っている分野が幅広く限定していない歯科医院は働きやすいことが多いです。

小児歯科が大好きで小児歯科限定の歯科医院に就職すると、初めのうちはとても充実していて楽しいでしょう。
しかし何年か勤めるうちに、「このまま小児歯科ばかりやっていて良いのかな」「小児歯科以外できない歯科衛生士でも良いのかな」などと思い始める可能性が高いです。

歯科衛生士として働く友人が多いと、他の歯科医院の話を聞く機会も多いでしょう。
さまざまな分野で幅広く活躍している友人を見て、考え方が変わることも少なくありません。 1つの分野を極めて、考え方が変わったり認定資格を取ったりしたタイミングで転職しても良いでしょう。

ただ考え方に変化が出てくるタイミングは、勤続10年などではなく2〜3年であることが多いです。これにより長く続かない人が多い、退職率が多い歯科医院とされてしまいます。

 

③スタッフが公私混同していない

「公私混同しないなんて社会人の常識では？」と思った方もいるかもしれません。ただここで言う公私混同は、例えばスタッフ同士で仲が良かったり、歯科医師と仲良くなったりしたときに起こるものを指します。

スタッフ同士の仲が良いと、プライベートでも遊びに行ったりシフトが被ると嬉しかったりしますよね。それ自体はとても良いことなのですが、これによりスタッフ間でグループができたり温度差ができたりすると面倒なことになります。

歯科衛生士の退職理由1位は人間関係です。仲の良いスタッフ自身は良いですが、グループ外のスタッフは働きづらさを感じるでしょう。これが退職につながることもあります。

歯科医師と仲良くなった場合も同様です。仲良くなることで診療補助がスムーズに進み、働きやすくなるでしょう。

しかしプライベートで遊びに行ったり仲良くなりすぎたりすると、他のスタッフから反感を買うことがあります。
こればかりは歯科衛生士が女性社会であることが原因なので、歯科医師含む他のスタッフとは程良い距離を保つのがベストなのかもしれません。

 

④患者担当制を取り入れている

行く度に担当が変わる歯科医院と、毎回同じ歯科衛生士が診てくれる歯科医院だったら、あなたはどちらに通いたいですか？

前者はスタッフ間でしっかり情報共有をしているとしても、共有内容は口腔内状態や検査結果程度で、個人的な会話やコミュニケーションまでは共有されていないことが多いです。

そのため患者さんから信頼を得やすいのは、やはり患者担当制を取り入れている歯科医院でしょう。 患者担当制だと、歯科衛生士は患者さんから信頼を得られることでやりがいを感じやすいです。

また自主性が求められるため、仕事に対する責任感も感じやすいでしょう。こういったことが歯科衛生士の働きがいにつながり、退職にはつながりにくくなります。

 

⑤評価制度の土台がしっかりしている

評価制度を設けている歯科医院は少なくありません。しかしそれを実際に運用し、適用した実例のある歯科医院は多くないでしょう。

評価の基準だけでなく、どのように評価されるのか具体的に定められていることが重要です。

例えば「この基準を超えたら給料に加えて〇〇円支給する」「この条件を満たしたら〇〇で表彰する」などです。
なお実際にその条件をクリアしても評価が反映されない、評価を後回しにされることは少なくありません。

このように評価制度を蔑ろにするのは、スタッフを丁寧に扱っていなかったり、教育に力を入れていなかったりすることの象徴です。
適切に評価されないことで向上心も薄れ、ましてや「歯科医院の成長に貢献したい」などといった思いは生まれませんよね。

評価制度の土台がしっかりしており適切に評価してくれる歯科医院であれば、「また評価されるために頑張ろう」といった気持ちが退職率の低下につながります。

なお仕事で評価されるためには日頃からの勉強や努力が必須であり、それが足りていないのに「適切に評価されない」などと傲慢になるのは良くありません。

 

⑥グループ歯科医院でも強い統一性が無い

開業歯科医院によっては、何院も展開し法人化やグループ化しているところもあります。
このような規模の大きい歯科医院は、1つの歯科医院だけでやっているところよりも独自のルールが定められやすいです。

これは自然なことで、規模が大きくなるほどスタッフ数も増えていき、統一性が無くなりやすいためルールが設けられます。

また規模が大きくなればなるほど、そのルールも不透明化していき上層部しかわからない、上層部に聞かないと解決できないといったことも増えていきます。

全体が透明化され、新人の歯科衛生士でも馴染みやすいルールであれば問題ありません。
しかし強い統一性を求めるグループ歯科医院であったり、定められた経緯のわからないルールがあったりすると、歯科衛生士は働きにくさを感じます。

規模が大きいとルールを1つ変えるのも大変で、多くの手間や時間を取られることも。 強すぎる統一性が無いグループ歯科医院であれば、そのようなことはありません。

例えば何院も展開していても、各歯科医院によって色が違ったり、運営はそれぞれの院長に任せきっていたりする歯科医院です。これらは法人化されていることによる待遇面の恩恵を受けながら、個人の開業歯科医院のような居心地の中で働くことができます。

転職先を探すときにここまで見極めるのは難しいですが、面接を受ける前に実際に見学などに行くとなんとなく感じ取れるかもしれませんね。

 

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